日本の文学賞

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八代 尚宏

やしろ なおひろ

Yashiro Naohiro

プロフィール

性別
男性
生誕
1946-02-22
国籍
日本
言語
日本語

経歴

職業
経済学者, 大学教授, 研究者, 政策アドバイザー
活動期間
1970年〜
所属
国際基督教大学, 上智大学, 日本経済研究センター, 経済協力開発機構(OECD), 昭和女子大学
所属団体
経済財政諮問会議(民間委員), 規制改革会議(委員), 規制改革推進会議(委員), 制度・規制改革学会(代表理事)
影響を受けた人物
八田 達夫, 小宮 隆太郎, 香西 泰
影響を与えた人物
鈴木 亘

学歴

同志社高等学校
国: 日本
国際基督教大学(ICU)
教養学部 / 社会科学科
学位: B.A.
国: 日本
在学中に理学科から社会科学科へ編入
東京大学
経済学部 / 経済学科
学位: B.A. (学士入学経由)
国: 日本
ICU卒業後に学士入学で在籍
メリーランド大学(カレッジパーク校)
経済学研究科
学位: Ph.D. (Economics)
卒業年: 1981
国: アメリカ合衆国
在職中に取得

受賞歴

日経・経済図書文化賞
1980
対象作品: 現代日本の病理解明――教育・差別・福祉・医療の経済学
主催: 日本経済新聞社
結果: winner
石橋湛山賞
1997
対象作品: 日本的雇用慣行の経済学――労働市場の流動化と日本経済
主催: 石橋湛山賞運営機関
結果: winner

受賞・候補エディション

石橋湛山賞 1回登壇
  1. 『日本的雇用慣行の経済学:労働市場の流動化と日本経済』は、八代尚宏による作品で、石橋湛山賞の対象となった。 <p>日本経済新聞社,1997,4-532-13134-0<p><ul><li>タイトル:日本的雇用慣行の経済学 : 労働市場の流動化と日本経済</li><li>タイトル(読み):ニホンテキ コヨウ カンコウ ノ ケイザイガク</li><l

    日本的雇用慣行の経済学:労働市場の流動化と日本経済という題名から、作品の中心にある情景や問いが立ち上がる。

    264ページ
    作品石橋湛山賞同時代文学

作品

代表作

現代日本の病理解明――教育・差別・福祉・医療の経済学

1980年 経済学・ノンフィクション

日本社会の教育・差別・福祉・医療に関する経済学的分析を通じて、現代日本の構造的問題を検討する論考。

教育差別社会保障医療

日本的雇用慣行の経済学――労働市場の流動化と日本経済

1997年 経済学・労働経済学

日本的雇用慣行を分析し、労働市場の流動化や雇用制度改革が日本経済に与える影響を論じる。

雇用慣行労働市場制度改革

労働市場改革の経済学 正社員「保護主義」の終わり

2009年 経済学・政策

正社員と非正規社員の格差是正や雇用制度の見直しを含む労働市場改革の理論と政策を提示する。

労働市場改革同一労働同一賃金雇用政策

全著作

  • 現代日本の病理解明――教育・差別・福祉・医療の経済学(東洋経済新報社、1980年)
  • 女性労働の経済分析――もう一つの見えざる革命(日本経済新聞社、1983年)
  • 日本経済(東洋経済新報社、1992年)
  • 結婚の経済学(二見書房、1993年)
  • 対外摩擦の政治経済学(日本評論社、1995年)
  • 日本的雇用慣行の経済学(日本経済新聞社、1997年)
  • 人事部はもういらない(講談社、1998年)
  • 雇用改革の時代――働き方はどう変わるか(中央公論新社、1999年)
  • 規制改革――「法と経済学」からの提言(有斐閣、2003年)
  • 労働市場改革の経済学(東洋経済新報社、2009年)

作風・主題

文体
分析的・論証重視政策提言型の論述
頻出モチーフ
労働市場規制改革社会保障市場原理の導入

評価・遺産

労働経済学と政策提言の領域で影響力を持ち、政府諮問や学術界での活動を通じて労働市場改革や規制緩和議論に寄与した。著作は政策形成や学術議論の基礎資料として参照されている。

関連学会

  • 法と経済学会
  • 制度・規制改革学会

資料所蔵先

  • 国立情報学研究所(NRID/KAKEN等の記録)

引用

  • 正社員と非正規社員の区別なき、多様な働き方を前提とした均等ルールの設立や、正社員以外の労働者への雇用・社会保険の適用拡大を促進することが、本来の労働市場改革の目指すべき方向である。
    出典: RIETI Discussion Paper 08-J-040(2008年) (2008年)

豆知識

  • 経済企画庁に入庁後、OECDのシニアエコノミストを務めた経験がある。
  • 2011年以降は昭和女子大学などで教職・運営に携わる。
  • 2023年より制度・規制改革学会代表理事を務める。